ドイツ技術者協会の公式週刊新聞VDI nachrichtenで減災館が紹介されました

ヨーロッパ最大級の工学系専門団体 「ドイツ技術者協会(Verein DeutscherIngenieure, VDI)」 の公式週刊新聞VDI nachrichtenに,兼任・協力教員のエマニュエル・レレイト工学研究科講師が減災館を案内した際の記事が掲載されました.

August 22, 2025 — “The Disaster Mitigation Research Building Introduced in the Official Weekly Newspaper of the Association of German Engineers, VDI nachrichten”
An article has been published in VDI nachrichten, the official weekly newspaper of the Association of German Engineers (Verein Deutscher Ingenieure, VDI), one of the largest engineering organizations in Europe, featuring the visit to the Disaster Mitigation Research Building guided by Dr. Emanuel Leleito, Lecturer at the Graduate School of Engineering and concurrent/affiliated faculty member.

  

Source Article: VDI nachrichten, “Die Rüttelexperten von Nagoya,” by Rudolf Stumberger, 26 Aug 2025. © VDI Verlag GmbH / Photographs: Rudolf Stumberger

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2025年度地域減災研究ワークショップ

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→プログラム
→講演概要集

Ⅰ.研究発表
1. 日 時: 2025年8月6日(水) 13時00分~17時50分
2025年8月7日(木) 9時00分~11時50分
2. 開催場所:減災ホール、災害対策室およびオンライン発表(ハイブリッド)

Ⅱ.交流会
1. 日 時: 2025年8月6日(水) 18時00分~20時00分
2. 開催場所: 減災館4階

◆8月6日(水)
開会式:13時00分~13時10分
挨拶 鷺谷威 減災連携研究センター センター長

セッション1: 【13時10分~14時10分】
座長:飛田潤(名古屋大学)
1-1 地区防災計画作成の行政課題 ~愛知県内の事例から~
○石原宏(名古屋大学)
1-2 高潮・高波浸水ハザード・リスク評価に関する港湾関係者のニーズ・課題意識
○鈴木雄太,橋冨彰吾(名古屋大学)平山克也(港湾空港技術研究所),富田孝史(名古屋大学)
1-3 昭和東南海地震による軍需工場の被害とその背景
○武村雅之(名古屋大学)

セッション2: 【14時30分~15時50分】
座長:護雅史(名古屋大学)
2-1 トルコの防災における現状と課題について ―コジャエリ地震とカフラマンマラシュ地震の比較よりー
○伊藤愛斗,小山真紀(岐阜大学)
2-2 令和6年能登半島地震における多文化防災の課題について
○吉田昂真(岐阜大学),相原征代(北陸大学),小山真紀(岐阜大学)
2-3 熊本地震における災害関連死の潜在要因に関する因果推論的探索
○宇山三四郎,井澤佳織, 四井早紀, 大津山堅介, 廣井悠(東京大学)
2-4 富士山噴火・降灰による都市機能喪失の時空間的類型化に基づく経済損失の定量化 ー首都圏を対象にしてー
○和田佳祐,井澤佳織、四井早紀、大津山堅介、廣井悠(東京大学)

セッション3: 【16時10分~17時50分】
座長:田代喬(名古屋大学)
3-1 地区防災計画制度と「自己責任論」の本質的相違
○田中隆文(名古屋大学)
3-2 水害リスクマップ作成の簡易手法と適応エリアの検討
○岩島優杜,原田守啓,小山真紀(岐阜大学)
3-3 大地震時における鉄骨造ビル群を対象とした構造損傷解析の高度化と修復設計法の構築
○厳天浩,長江 拓也(名古屋大学),鍾 育霖(国立成功大学)
3-4 現行設計木造住宅の地盤基礎含む終局性能評価に基づく高耐震化の取り組み
○太田和杜,長江拓也(名古屋大学)
3-5 地域の災害対応と防災のための高密度地震観測網の展開と利用
○真田悠希,幸山寛和、都築充雄、飛田潤(名古屋大学)

◆8月7日(木)
セッション4: 【9時00分~10時00分】
座長:山中佳子(名古屋大学)
4-1 乳児院における夜間火災発生時を想定した避難訓練の計測に向けて
○木作尚子(名古屋大学)
4-2 日常行動を通じた避難行動促進の可能性に関するアンケート調査
○GUO YU,小山真紀(岐阜大学)
4-3 子育て世代向け防災啓発の進め方
○蛭川理紗,木作尚子,都築充雄(名古屋大学)

セッション5: 【10時20分~11時20分】
座長:木作尚子(名古屋大学)
5-1 応急危険度判定実施前に建物の危険性を住民自身で判断するための補助ツール有効性の検証
○岡田恵実,幸山寛和,都築 充雄(名古屋大学)
5-2 MEMS地震計を活用した防災サイネージの検討
○幸山寛和,飛田潤(名古屋大学)
5-3 大規模災害発生時の社会状況把握に向けた地域の電力データモニタリング
○永納綾香,幸山寛和、都築充雄、飛田潤(名古屋大学)

閉会式:11時20分~11時30分
挨拶 富田孝史 減災連携研究センター 副センター長

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平山修久准教授が雑誌「水道公論」2025年7月号の表紙に掲載されました

雑誌「水道公論」2025年7月号の表紙及び「表紙の人に聞く」の記事に、当センター教員の平山修久准教授が掲載されました。

→「水道公論」2025年7月号

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第165回げんさいカフェ(ハイブリッド)を開催しました

音で探る南海トラフ地震

ゲスト:地震学者 田所 敬一 さん
(名古屋大学大学院環境学研究科 附属地震火山研究センター 准教授/減災連携研究センター兼任・協力教員)
日時:2025年8月4日(月)18:00~19:30
場所:名古屋大学減災館1階減災ギャラリー・オンライン
企画・ファシリテータ: 隈本 邦彦 さん
(江戸川大学名誉教授/名古屋大学減災連携研究センター客員教授)

当日は会場参加13名、オンライン参加155名、合計168名の方にご参加いただきました。どうもありがとうございます。

→ポスター(PDF)

→過去のげんさいカフェの様子はこちら

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2025夏休みスペシャル減災教室を開催しました。

 ◆ 2025夏休みスペシャル減災教室を開催しました ◆

大変暑い中、今年もたくさんの皆さまにご参加いただきました。ありがとうございました。当日の様子を掲載させていただきます。


※こちらのイベントは終了しました。

名古屋大学減災連携研究センター(減災館)では、毎年恒例の夏休みスペシャル減災教室を今年も開催します。ぜひお誘い合わせてご参加ください。

日 時:2025年7月26日(土)13:00~16:00(入館は15:30まで)
会 場:名古屋大学減災館
対 象:子ども+付添いの大人
※4名以下は予約不要です。団体(5名以上)の方は予約をお願いします。
※団体予約につきましては上限件数に達しました。
※大人のみの参加は不可です。高校生以下のお子さまとその付添いの方に限ります。
※参加費無料です。
※時間内の出入りは自由です。

チラシのダウンロードはこちらから

※タイムスケジュールが決定しました!ダウンロードは、こちらから。

 

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活動報告書

減災連携研究センターの年度毎の活動報告
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令和7年度(第13回)減災連携研究センターシンポジウムを開催しました(※講演動画を視聴できます)

減災連携研究センターは、下記の通り、令和7年度(第13回)減災連携研究センターシンポジウム「これからの防災:都市・地方・ネットワーク」を開催しました。
ご参加の方はオンラインで194名、現地で32名、合計226名となりました。大変多くの方にご参加いただき、どうもありがとうございました。


※こちらのイベントは終了しました。

減災連携研究センターは、下記の通り、令和7年度(第13回)減災連携研究センターシンポジウム「これからの防災:都市・地方・ネットワーク」を開催いたします。ご参加くださいますよう、よろしくお願いいたします。

→チラシはこちら(PDF)

令和7年度(第13回)減災連携研究センターシンポジウム
これからの防災:都市・地方・ネットワーク

私たちは今、都市部と地方部それぞれが異なる課題を抱えながら、複雑化する災害に直面しています。都市部ではヒトやモノの集中、地方部では高齢化や過疎化、インフラの脆弱さが課題になっており、これら特性が自然災害の発生や災害後の救援・復旧等に影響を及ぼします。2024年の能登半島地震では、輸送網の被害による支援の遅れ、災害関連死の多さが注目されました。一方、1995年の阪神・淡路大震災では都市部の脆弱性が明らかになりました。南海トラフ地震では都市部と地方部の双方が同時に被災する可能性があり、ネットワークの再構築が急務です。本シンポジウムでは「都市」「地方」「ネットワーク」の視点から、これからの防災のあり方を問い直し、社会全体の備えをどう築くのかを考えます。

■日 時 2025年6月20日(金)13:30-17:00 (開場13:00)

■場 所 名古屋大学減災館1階減災ホール
Zoomウェビナーによる同時配信あり(ハイブリッド形式)

■プログラム
13:30-13:40 趣旨説明  鷺谷 威(減災連携研究センター センター長・教授)

●第1部 講演
13:40-14:10 「日本の交通ネットワークの災害脆弱性評価-気候変動の影響も踏まえて」
加藤 博和(名古屋大学 大学院環境学研究科 持続的共発展教育研究センター教授/減災連携研究センター 兼任・協力教員)
14:10-14:40 「関東大震災の復興と都市計画を考える-公平性と効率性のバランスが崩れた東京の現実」
武村 雅之(減災連携研究センター 招へい教員)
14:40-15:10 「過疎漁村の南海トラフ地震対策と地域の持続可能性─三重県大紀町の事例」
室井 研二(名古屋大学 大学院環境学研究科 社会環境学専攻 教授/減災連携研究センター 兼任・協力教員)
15:10-15:40 「土石流の流動特性を考慮した道路・鉄道の土砂災害対策」
竹林 洋史(京都大学 防災研究所 准教授/名古屋工業大学 客員教授)
15:40-15:55 休憩

●第2部 パネルディスカッション
15:55-16:00 趣旨説明 富田 孝史(減災連携研究センター 副センター長・教授)
16:00-16:15 「中部地方の災害対応をめぐる最近の話題」
大島 常生(国土交通省 中部地方整備局 総括防災調整官)
16:15-16:55 パネルディスカッション
パネリスト:武村、室井、竹林、大島  司会:富田
16:55-17:00 まとめ  富田 孝史

■講演概要

1.「日本の交通ネットワークの災害脆弱性評価-気候変動の影響も踏まえて」  加藤 博和
日本の交通ネットワークは水害や土砂災害を受けやすく、特に一般道路・鉄道に脆弱な区間が多い。インフラ維持が困難となる一方、気候変動適応も求められる中、ネットワーク全体を強靭化するためにどの区間での対策を優先すべきかを検討できる手法を構築したので、評価結果例とともに示す。

2.「関東大震災の復興と都市計画を考える-公平性と効率性のバランスが崩れた東京の現実」  武村 雅之
我が国において包括的に都市計画が実現したのは、ほぼ唯一、関東大震災の復興時の東京である。ところが、その後の東京は戦後、街づくりに失敗し、今や止めどなく続く乱開発の渦中にある。何がそうさせたのか?街づくりとはどうあるべきか?考えてみたい。

3.「過疎漁村の南海トラフ地震対策と地域の持続可能性─三重県大紀町の事例」  室井 研二
三重県大紀町錦地区は全国に先駆けて津波避難タワーを整備するなど、かつては地域防災の先進地として知られた地域である。その一方で、基幹産業である漁業は衰退し、近年では地域の存続が危ぶまれる 過疎高齢化の先進地でもある。現地調査の結果を踏まえ、過疎漁村における防災と持続可能性のジレンマについて考える。

4.「土石流の流動特性を考慮した道路・鉄道の土砂災害対策」  竹林洋史
交通ネットワークを形成する道路や鉄道などは線状構造物であるため、豪雨や地震などによる土砂の流入が局所的であっても広範囲で利用できなくなる。本講演では、土石流による道路・鉄道の被災例とその原因を示すとともに、土石流の流動特性を考慮した道路・鉄道の土砂災害対策を紹介する。

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第210回防災アカデミー(ハイブリッド)を開催しました(内容紹介掲載)

内容:人工改変地における住宅の地震被害と対策
講師:安田 進 さん(東京電機大学 名誉教授)
日時:2025年7月11日(金)16:30〜18:00
場所:名古屋大学減災館1階減災ホール・オンライン

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当センター並びに減災館の紹介記事が,LIFULL HOME’S PRESSに掲載されました

LIFULL HOME’S PRESS/ライフルホームズプレスに、『名古屋大学減災連携研究センター「減災館」で地震をはじめとした“災害を正しく恐れる”を学ぶ』の見出しで、当センター並びに減災館の紹介記事が掲載されました。(2025年7月10日)

→ライフルホームズプレス記事

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台湾 国家地震工学研究センター(NCREE),韓国 釜山大学地震防災研究センター(SESTEC)と学術交流協定を締結しました

減災連携研究センターは 2025年4月に台湾 国家実験研究院(National Institutes of Applied Research) 国家地震工学研究センター(National Center for Research on Earthquake Engineering NCREE)と,また,2025年6月に韓国 釜山大学地震防災研究センター(Seismic Research and Test Center SESTEC)と学術交流協定を締結しました。
台湾国立成功大学とは 2019年に学術交流協定を締結しており,また,国立研究開発法人 防災科学技術研究所兵庫耐震工学研究センターとは 2014年に学術交流協定を締結しています。今回の学術交流協定は,この5機関で継続的に国際共同研究を実施してきた実績に基づくものであり,各機関の科学技術を結集して,南海トラフ地震対策に協働して取り組むことを目的のひとつとしています。
大地震時における建物群の損傷によって社会に多大な機能損失,経済損失が生じます。建築基準法による耐震性改善に構造骨組の強度,靭性能確保が効果を上げた一方で,内外装材や設備機器類の耐震性向上が今も大きな課題となっており,現行基準建物では,こうした二次部材の損傷,機能損失がダウンタイム,補修コストの主要因となることが明らかになっています。二次部材も含めた建物全体の実性能評価,対策による耐震化の評価は極めて重要な課題で,関連技術の高度化に向けた大型震動台実験が,現在,台湾 国家実験研究院国家地震工学研究センターの南部ラボで実施されており,7月4日の公開実験とシンポジュウムに減災連携研究センターの富田副センター長と長江が招待され出席して参りました。その後,国家実験研究院国家地震工学研究センター,釜山大学地震防災研究センターとの学術交流協定のセレモニーが3機関合同のフォーラムの形で執り行われました。
(文責:長江拓也)

→NCREE協定書(PDF)  →SESTEC協定書(PDF)

 

 

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