減災連携研究センターは9月4日（水）、野依記念学術交流館にて、南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトキックオフシンポジウムを開催しました。
南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトは、南海トラフ巨大地震・津波による被害軽減を目的に、巨大津波発生メカニズムの解明・広域被害予測シミュレーション・復旧復興計画の検討等を行うもので、文部科学省の委託で名古屋大学が、海洋研究開発機構、東京大学、京都大学、東北大学、防災科学技術研究所等と連携するプロジェクトです。
同シンポジウムでは、森澤敏哉文部科学省研究開発局地震・防災研究課長の開会挨拶の後、金田義行海洋研究開発機構プロジェクトリーダーよりプロジェクトの概要説明がありました。続いて藤山秀章内閣府参事官より、南海トラフ巨大地震の被害想定と今後の防災対策について講演があり、内閣府から公表された南海トラフ巨大地震による被害想定手法の解説と、被害を減じるための防災・減災対策の重要性についてお話を頂きました。パネルディスカッションでは、福和伸夫減災連携研究センター長をコーディネーターとして、プロジェクト推進に向けた現状と課題について活発な意見交換が行われました。プロジェクトメンバーからは、テーマ毎の課題や今後の意気込みが語られ、アドバイザーとして迎えられた藤山秀章内閣府参事官、北川尚高知県理事、日角真中部日本放送記者からは、南海トラフ地震の予測可能性の向上について期待するとのご意見をいただきました。最後に小林壯行愛知県防災局長より閉会の挨拶がありました。
