減災連携研究センター専任教員・特任教員


福和伸夫
HP
民間建設会社で、建築物・地盤の地震時挙動に関する理論的研究や、免震建築、宇宙建築、計算工学などの研究に関わった後、本学に着任し、主に建築耐震工学に関わる教育・研究に携わってきました。当初は、工学部建築学教室で、交通振動などの環境振動、住宅や中低層建物の実験・観測研究に携わりましたが、阪神・淡路大震災以降は、先端技術共同研究センターで、強震動予測や地震被害予測、災害情報システムなどの研究などに取り組みました。その後、環境学研究科に異動し、東海・東南海トラフ地震対策の一環として、防災教育・啓発、防災戦略立案などに関わりながら、防災人材育成や防災協働社会実現のためのネットワーク作りや実践活動に勤しむようになりました。減災社会を実現し、災害被害を激減させるため、建物と地盤、理論と実験・観測、研究と設計、建築と他の研究分野、学と産官民など、良き繋ぎ役になるべく、明るく前向きに、そして地道に、頑張るつもりです。

野田利弘
HP
地盤力学・地盤工学の分野では細分化が極端に進み、例えば、常時の盛土築造に伴う粘土地盤の圧密変形と、地震時の砂地盤の液状化は別物として扱うのが当たり前とされてきました。しかしそれでは、地震・豪雨を含む様々な外力に対し、地盤に何が起きるのかを予測し、なぜ起きるのかを説明するには全く十分ではありません。このため、土の種類や静的/動的時を区別なく地盤の挙動が把握できる解析コードを目指して開発に取り組み、現在はそれを用いて巨大地震に対する地盤の挙動予測・耐震性再評価・強化技術構築に関する研究等を行っています。臨海都市には、軟弱地盤・人工島に主要な産業、商業、住宅等の施設が集積し、道路・上下水道等のライフラインが錯綜しています。巨大地震による液状化や盛土崩壊などの広範な地盤災害の発生が危惧されます。研究分野間、産官学民間等での様々な段階における、細分化の対極にある「連携」の意味を噛みしめながら、先端研究と連携研究を進め、特にこの地域の減災に貢献したいと思います。

鷺谷威
HP
地球は内部に蓄えられた熱エネルギーで自ら激しく運動しているダイナミックな星です。その表面では、年間数cmというゆっくりした速度でプレート運動が起きています。この動きが100年、1000年といった長期間続くことで巨大なエネルギーが蓄積され、大地震を引き起こします。大地震の発生間隔が我々の一生と比べて大変長いため、我々は地震のことを忘れやすく、対策を難しくしています。私はこれまで、測地学的手法で地殻変動を調べることで大地震の準備過程および発生過程を研究してきました。今後はこれまでの研究をベースに長期および短期の地震発生予測や地震発生ポテンシャル評価の手法開発を進めていきたいと考えています。名古屋は近い将来大地震の発生が懸念される南海トラフに近いだけでなく、陸側にも多くの活断層があり、地震への備えは大変重要ですが、ただ無闇に地震の恐怖を述べ立てるのではなく、自然科学の知見を広め、人間社会と自然の間の橋渡しすることで、減災に貢献していきたいと考えています。

鈴木康弘
HP
プレートテクトニクスが隆盛を極める時代に育ち、活断層の動きが地形を作るダイナミックな姿に魅了され、地理学・変動地形学の立場から、これを研究対象としてきました。しかし阪神・淡路大震災で衝撃を受け、防災との関連なくして活断層研究はないと気づき、活断層地図の作成や地震予測の研究と、その成果のわかりやすい説明に心がけてきました。「低頻度巨大災害に如何に備えるか」は難しい課題です。東日本大震災はそのことの深刻さを痛感させ、日本の風土に関する理解に基づく災害観を醸成し、具体的行動に移すことが重要と考えさせられました。経済効率優先の社会から、人命を最優先に考えられる社会への「世直し」も必要なようです。国難による岐路に立つ今日、肩の力を抜いて、本来の日本のあるべき姿を考え直したいと思います。・・著書に、「活断層大地震に備える」(ちくま新書)、「活断層写真判読」(古今書院)など。・・・また、日本活断層学会事務局長として、様々な企画を進めています。 http://jsaf.info/

西川 智
HP
大学院を修了後、国土庁(現国土交通省)に入り、1989年から国土庁防災局に勤務、1991年防災白書では、政府として初めて企業防災と業務継続への取組の必要性を提言。雲仙普賢岳大火砕流への対応にも苦労しました。1992年から国連人道問題局で災害緊急援助の国際調整に携わり、阪神・淡路大震災も担当。全く役に立たなかった災害救助犬など国際緊急援助のミスマッチについて国連報告書を公表。2001年からアジア防災センターで各国防災部局間の国際協力を推進。2004年から内閣府防災で災害予防・広報・国際防災協力の参事官として「災害被害を軽減する国民運動」を各方面に呼びかけ、新潟県中越地震での政府現地対応、インド洋津波への日本の協力を取り纏め、第2回国連防災世界会議のホスト役と成果文書交渉、インドネシアとの防災協力等を進め、中央防災会議のBCPガイドラインを作成、日本政策投資銀行の防災格付融資を創設。佐呂間町の竜巻を受け政府の竜巻災害対策を取り纏め。その後、国土交通省で水資源政策、広域地方政策、土地市場政策等の立案や水資源機構の運営を進めつつ、地域安全学会や事業継続推進機構の理事、第3回国連防災世界会議の国連諮問委員、JICA防災プログラムへのアドバイスなどもやってまいりました。これらの経験をもとに、減災実践のための様々な提案をしてまいりますのでご支援お願いします。

長江拓也
HP
博士研究員として米国大学を含む複数の大学に所属し、鉄筋コンクリート造建物、鋼構造建物、基礎構造に関する耐震工学研究に取り組みました。その後、独立行政法人防災科学技術研究所兵庫耐震工学研究センターにおいて、E-Defense(実大三次元震動破壊実験施設)に基づく超高層建物の調査開発研究(兵庫共同プロジェクト、文部科学省プロジェクト)、高耐震コンクリート系建物の調査開発研究(日米共同プロジェクト)に従事しました。南海トラフ巨大地震が太平洋ベルト地帯を広域に襲うと予測されています。人命の安全、生活基盤の維持の点から、建築物の耐震性向上は地震防災の基本です。近年になり、巨大地震時における長周期地震動の特徴が明らかとなっています。超高層建物に対して、新たな情報を反映した再評価と適切な耐震対策が必要です。一般建物群については、施工性、経済性に優れた普及力の高い高耐震構法の開発と設計法の構築が新たな進展をもたらします。こうした耐震工学を基盤とする重要課題に、研究分野間連携、社会連携、国際連携等を通じて、精力的に取り組んで行きます。
hirayama
平山修久
HP
人と防災未来センター、京都大学大学院、国立環境研究所で、市民の安全・安心を確保するため、計画論からみた水道事業体の危機管理対策、市民の視点を組み込んだ上水道システムの災害対策やリスクコミュニケーション手法、災害廃棄物対策やマネジメント手法などの研究に携わってきた後、2016年4月に本学減災連携研究センターに着任しました。災害と環境の視点から、災害時の人命・健康・環境に対する影響を低減するための社会システムをデザイン・管理するための技法に関する体系に取り組み、災害と環境に関する減災のための「知」を探究します。「持続可能な社会」が、災害時においても「安全・安心な社会」であるという仮説のもと、産官学民や地域との階層的連携による実践的な災害環境や防災・減災学の研究教育を行い、名古屋をはじめ、東海地域や中部圏の減災連携の確立に貢献できるよう、頑張ります。

新井伸夫
HP
地震という現象に興味を持ったことを発端に研究活動をスタートし、その後、地震災害をキーワードに、いろいろな組織で様々な仕事をしてきました。現象の解明にとどまらず、被害軽減策の検討から対策の推進を支える社会制度の設計まで、減災に関わることであれば、すべてに興味を持って研究の対象にしてきたつもりです。また、啓発活動にも力を入れてきました。最近は、地震や津波などの地学現象が励起する微小な気圧変動(聴こえないくらい周波数の低い音、と言った方が分かりやすいでしょうか)の研究にも取り組んでいます。これからもこれまでのように、さまざまな視点から減災に関わる研究に取り組んでいきたいと思っており、そのためにも、研究分野間の連携、地域との連携、社会との連携を意識して活動していきたいと考えています。さらに、このセンターに籍を置かせていただくからには、研究で得られた成果を社会へ還元するということについても、意識的に取り組んでいきたいと考えています。

護雅史
HP
大学院を修了後、15年ほど建設会社の技術研究所に所属して、地震動や地盤と建物の非線形動的相互作用効果等について研究をしてきました。その間、文部科学省地震調査研究推進本部(地震本部)に2年間出向し、「全国を概観した地震動予測地図」の作成にも関わりました。大学着任後は、これまでの研究を継続するとともに、地震防災・啓発活動にも注力しています。本センターのメンバーとして、産・官・学・民の様々な方々とうまく連携を図りながら、この地域の地の利を生かした減災モデルを構築し、大地震などの自然災害に最も強い地域となれるよう、最善を尽くしていきたいと思います。偶然にも与えられたこの時間を最大限に活用して、焦らず、着実な成果を上げていければと考えています。そのためには、皆様のご協力が不可欠であると思います。この地域の皆さんが一丸となって、来る大地震に立ち向かっていくためのお手伝いができるよう、努力をしていきたいと思いますので、よろしくお願いいたします。

荒木裕子
HP
建築設計事務所に勤務した後、神戸大学国際協力研究科で社会人院生として在学中に東日本大震災が起こり、災害支援NGOの職員として現地で活動を行いました。2015年神戸大学工学研究科建築学専攻博士後期課程修了後に、人と防災未来センター主任研究員として勤務し、在職中は関東・東北豪雨、熊本地震で被災自治体への支援活動も行っています。2018年1月より名古屋大学減災連携研究センターに着任しましたが、これまで行ってきた避難者の支援マネジメント研究、災害復興期の安全と地域再建の両立の研究に加え、この地域において、被害を縮小し、被災後の地域と生活の再建が成されるよう、研究の側面から、また自治体や地域の皆様と課題について一緒に考える機会を通して、貢献してきたいと考えています。どうぞよろしくお願いいたします。

倉田和己
HP
名古屋大学で建築学を学んでいた際、過去の地震災害の悲惨さと現代社会のリスクの大きさにショックを受け、自分に出来ることを求めて防災・減災の世界に足を踏み入れました。民間企業で行政防災情報システムや、市民の減災行動誘発システムの開発を行う中で、災害情報にまつわる専門的な知見や社会における利用者との繋がりの必要性を感じ、学び舎に戻ってきた次第です。現在は、地域を構成する産官学民が連携した災害情報の共有・利活用による被害軽減を目指し、様々なプロジェクトに関わりながら研究を行っています。また、地域拠点である減災館のさらなる充実と利活用の促進にも日々取り組んでいます。減災連携研究センターで得られた研究成果を広く社会に実装する事で、安全な地域の実現に貢献していきたいと考えております。

 

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