日本建築家協会東海支部が発行する月刊誌「ARCHITECT」に、減災連携研究センターの教員が連載記事を執筆しています。連載タイトルは「東海の減災を考える－名古屋大学減災連携研究センターからの提言」です。
- No.1：南海トラフ巨大地震を前に建築界の減災を想う
- No.2：液状化現象から見た濃尾平野西部の地盤の脆弱性
- No.3：活断層調査の最前線—航空レーザによる活断層再発見—
- No.4：南海トラフ巨大地震の長期評価をどう見るか
- No.5：（減災に関して）建築家にできること
- No.6：震災に学ぶ建築設計のこれから
- No.7：現代の地震学による知見と、地域の歴史を減災に役立てる
- No.8：日本を支える東海圏の企業防災と「連携」
- 番外編：名古屋大学減災連携研究センター講演会・減災館レポート
- No.9：地中埋設管の被害を考える
- No.10：「南海トラフ巨大地震」の経済被害想定が意味するもの
- No.11：防災・減災情報の可視化により災害イメージを喚起し備えを推進
- No.12：埋設配管の変形特性の理解と建築物導入部
