減災連携研究センター客員教員


新井伸夫
神戸大学大学院理学研究科地球科学専攻修士課程修了後、建設会社の技術研究所、シンクタンク、気象情報提供会社、名古屋大学減災連携研究センター特任教授を経て2022年4月より一般財団社団法人日本気象協会、参与。専門は、地至防災、地域防災、自然災害科学。博士(環境学)。
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梶原浩一
1988年東北大学大学院工学研究科建築学専攻修了。1997年東京大学より博士(工学)授与。専門は振動制御。民間会社を経て、2000年科学技術庁防災科学技術研究所主任研究官。E-ディフェンスの建設と実験・研究に従事。2011年4月より国立研究開発法人防災科学技術研究所減災実験研究領域長、兵庫耐震工学研究センター長。2023年4月より同・地震減災研究部門、主幹研究員。


隈本邦彦
1980年上智大学卒業後、NHKに記者として入局。報道局特報部、社会部、科学文化部などの記者・デスクとして、主に地震、防災、医療関係を取材。2000年から2005年までNHK名古屋放送局報道部在籍。2005年NHKを退職後、北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット特任教授。2008年より江戸川大学メディアコミュニケーション学部教授。2023年4月より同・特任教授。

阪本真由美
2010年京都大学大学院情報学研究科博士後期課程修了。JICAで9年間国際協力に携わった後、(公財)人と防災未来センター主任研究員、減災連携研究センター特任准教授を経て、2017年4月より兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科。2020年4月より同・教授。専門は、防災危機管理、被災者支援、防災教育、国際協力。博士(情報学)。

宍倉正展
2000年千葉大学大学院自然科学研究科修了後、通商産業省工業技術院地質調査所に入所。現在は国立研究開発法人産業技術総合研究所で活断層や津波堆積物の調査・研究に従事。同・地質調査総合センター連携推進室国内連携グループ長。2016年より東京大学大学院理学系研究科の兼任教授。博士(理学)。

西川智
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平山克也
1996年京都大学大学院工学研究科土木工学専攻修了後、運輸省港湾技術研究所(現:港湾空港技術研究所)入所。多方向不規則波の造波・変形実験、波動モデルの開発や沿岸域での波浪変形計算などに従事。専門は海岸工学。2008年4月より波浪研究チームリーダ(現:波浪研究グループ長)。博士(工学)。

廣井悠
2007年東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻・博士課程を中退、同・特任助教、2012年名古屋大学減災連携研究センター准教授、2016年4月東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻・准教授を経て、2021年8月より同・教授。2023年4月より同・先端科学技術研究センター、教授。博士(工学)、専門社会調査士。専門は都市防災、都市計画。平成28年度東京大学卓越研究員。2016-2020年JSTさきがけ研究員(兼任)。


藤原広行
1989年京都大学大学院理学研究科中退。科学技術庁国立防災科学技術センター(現:防災科学技術研究所)入所。強震観測網の整備、地震動予測地図の作成、統合化地下構造データベースの構築等に従事。専門は、応用地震学。マルチハザードリスク評価研究部門長。博士(理学)。

細川直史
1989年徳島大学大学院工学研究科修了。1991年自治省消防庁消防研究所(現総務省消防庁消防研究センター)採用。リモートセンシングや防災情報システムに関する研究に従事。2003年総務省消防庁防災課長補佐。専門は情報工学(パターン認識)。2018年より消防庁消防大学消防研究センター技術研究部長。博士(工学)。

荒木裕子
2015年神戸大学大学院工学研究科博士後期課程修了。建築設計事務所、人と防災未来センター主任研究員、減災連携研究センター特任准教授を経て、2022年4月より京都府立大学生命環境科学研究科准教授。専門は地域防災・地域復興。博士(学術)。ー級建築士。

田中隆文

平井敬
2013年名古屋大学大学院環境学研究科博士後期課程修了。名古屋大学大学院環境学研究科助教、名古屋大学減災連携研究センター助教を経て、2023年4月より兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科准教授。専門は地震学、地震工学、歴史地震。博士(工学)。

宮腰淳一
1992年東北大学大学院工学研究科を修了後、清水建設に入社。その間、2002年に名古屋大学大学院工学研究科より博士(工学)を取得。2012年から2013年の2年間、名古屋大学減災連携研究センターの寄附研究部門准教授を経て、2014年から清水建設株式会社技術研究所安心安全技術センター、主席研究員。
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山﨑雅人
2010年上智大学大学院地球環境学研究科地球環境学専攻博士後期課程修了。博士(環境学)取得。産業技術総合研究所博±研究員、立命館大学立命館グローバル・イノベーション研究機構博士研究員、名古屋大学減災連携研究センター特任助教、同センター特任准教授を経て、2022年より応用地質株式会社共創Lab主席研究員。専門は災害の経済影轡評価。
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