新聞記事掲載状況


2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年

2017年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2017/8/26 鷺谷 威減災連携研究センター教授は南海トラフ地震について「予知は無理だと広く認識されるべきだ。科学的根拠がないのに対応に強制力を持たせる枠組みを残すのは無理がある」と語る 毎日(朝刊)
2017/8/22 減災館にある「あいち・なごや強靭化共創センター」が「防災ワンストップ相談窓口」を開設した 中日(朝刊)
読売
2017/7/13 中学生防災リーダー養成講座開催:講師 阪本真由美減災連携研究センター非常勤講師 毎日
2017/7/3
2017/7/5
2017/7/6
本学が愛知県や名古屋市とともに設立する研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター」の開設記念式典が開かれ、松尾総長は「広域自然災害への万全の体制を構築できれば」と語る 日刊工業
日経
毎日
他2社
2017/6/30 親子で学ぶ 防災・減災ピクニック開催:7月22日 減災館から名古屋都市センターまでをバスで移動しながら、親子で防災・減災について学ぶ 毎日(朝刊)
2017/6/9 いま防災は 巨大地震に備える③:地盤情報も加味 被害予想 福和伸夫減災連携研究センター教授は自宅を構える際に気をつける点について「まずはリスクが低い地域を選ぶことが重要。安全性と利便性は両立しないと理解して考えるべきだ」と語る 毎日(朝刊)
2017/6/5 備える3.11から 災前の策:第140回 森の防潮堤 後世に津波伝える役割も 福和伸夫減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2017/6/2 本学が愛知県や名古屋市とともに設立する研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター」が東山キャンパスに開所しセンター長を務める福和伸夫減災連携研究センター教授は「中部全体で防災力を高める仕掛けとなりたい」と語る 中日(朝刊)
2017/5/25 被災後の廃棄物処理の仕方を学ぶ市民フォーラム「減災連携活動に学ぶ-南海トラフ大地震への備え-」開催:30日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2017/5/19 「南海トラフ地震対策中部圏戦略会議」は名古屋市内で会議を開き、本年度中に広域的な「タイムライン(事前防災行動計画)」を策定することを決め、委員を務める福和伸夫減災連携研究センター長は「ものづくり産業の維持は、一企業、一自治体だけではできない。何をすべきかあらかじめ決め、共有しておくことが大切だ」と語る 中日(朝刊)
2017/5/16 本学が愛知県や名古屋市とともに設立する研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター」が6月に業務を始める 中日(朝刊)
2017/5/11 建築協定連絡協議会公開講座「大震災に備え見たくないものも見て転ばぬ先の杖を」開催:21日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2017/04/21 南海トラフ地震の緊急防災対策シンポジウム開催:5月18日 福和伸夫減災連携研究センター教授が「産学官民の自助・共助で南海トラフ地震を克服する」と題し講演 中日(朝刊)
2017/04/14 熊本地震 活断層保存を 鈴木康弘減災連携研究センター教授は「右ずれと左ずれが同じ敷地に現れるという学術的に極めて珍しい現象が起きた」と語る 毎日(朝刊)
2017/04/14 活断層上の建築 規制を 鈴木康弘減災連携研究センター教授 読売
2017/04/05 熊本地震1年 災害を生きる㊤:鈴木康弘減災連携研究センター教授は東海地方を中心とする自治体の担当者が活断層対策について情報公開する「連携会議」も発足したことについて「活断層があるからこれをやっていてよかった、と次の地震がおきたときに言えるようにしたい」と語る 朝日(朝刊)
2017/03/26 福和伸夫減災連携研究センター教授は愛知県が耐震改修の補助制度を創設することについて「ピロティの補強だけでも住民の命を守れる可能性が高まる」と語る 読売
2017/03/09 災害発生後の早期復旧に向けて、企業や行政、インフラ・ライフライン事業者の連携を考えるシンポジウムが8日に開かれ、福和伸夫減災連携研究センター教授がコーディネーターを務めた討論会も行われた 中日(朝刊)
2017/02/28 まちづくりから減災を考えるシンポジウム~未来の子どもたちに残すもの~開催:27日 産官学フリーディスカッションパネリスト 福和伸夫減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2017/02/17 減災館の来場者が4万人に達し、15日に記念式典を開いた 中日(朝刊)
2017/02/17 愛知県が本学や財界とともに開設する産学官による研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター」で家屋被害認定士を育成する 中日(朝刊)
2017/02/10 国土交通省中部地方整備局の「災害に強いまちづくり」意見交換会が開かれ福和伸夫減災連携研究センター教授は「良い取り組みが個々の自治体でとどまってしまうのがもったいない」と語る 中日(朝刊)
2017/02/10
2017/02/28
まちづくりから減災を考えるシンポジウム~未来の子どもたちに残すもの~開催:27日 産官学フリーディスカッションパネリスト 福和伸夫減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
中日(朝刊)
2017/2/2 産業防災 名大に中核拠点 中部の産学官連携 本学と愛知県、中部経済連合会などが協力し、7月に「あいち・なごや強靭化共創センター(仮称)」を減災連携研究センター内に設置予定 日刊工業
2017/1/31 新聞で学ぼう!まちづくりから減災を考えるシンポジウム開催:2月27日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2017/1/25 私の先生:「神様がつくった」自然 曽根好德減災連携研究センター寄附研究部門教授 中日(朝刊)
2017/1/24 本学が南海トラフ地震など大規模災害による経済への影響を最小限に抑えようと愛知県や財界とともに来年7月に産学官による研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター(仮称)」を立ち上げる 読売
2017/1/17 論点スペシャル:直下型地震 命を守る住まい 福和伸夫減災連携研究センター教授 耐震化補助は先行投資 読売
2017/1/5 減災館が東海3県で防災について学べる施設として紹介される 読売

2016年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2016/12/23
 
2016/12/29
本学が南海トラフ地震など大規模災害による経済への影響を最小限に抑えようと愛知県や財界とともに来年7月に産学官による研究事業拠点「あいち・なごや強靭化共創センター(仮称)」を立ち上げる 中日(朝刊)
日刊工業
朝日(朝刊)
2016/12/22 熊本、鳥取地震の共通点 「ひずみ集中帯」で発生 鈴木康弘減災連携研究センター教授は「全国的に活断層の周りを防災推進地域に指定して対策を進めるべきだ」と語る 中日(夕刊)
2016/12/22 鈴木康弘減災連携研究センター教授は名古屋市防災会議地震災害対策部会が市中心部の3断層ついて「(活断層か)可能性は否定できない」としたことについて「確実に『クロ』の状態ではなく、過剰に心配することはないが、現在の対策に不足がないか、検討は必要だ」と語る 読売
中日(朝刊)
2016/12/11 東日本大震災 教訓生かそう 中小企業 高まる意識 都築充雄減災連携研究センター寄附研究部門准教授 事業継続 家庭の備えも重要 中日(朝刊)
2016/12/07 福和伸夫減災連携研究センター教授は愛知県建設部建築局長尾﨑智央氏と防災をテーマに対談し「愛知県はこの国を守るための将来像を示し、リーダーシップをとって対策を進めていかなくてはなりません」と語る 中日(朝刊)
2016/12/05 備える3.11災前の策:第134回「復興」を考えたまちづくり 福和伸夫減災連携研究センター教授は「災害後に早期に復興するためには、合意形成が鍵だ。それを平時から考えておくことが重要」と語る 中日(朝刊)
2016/11/28 私見卓見:減災のこと、本音で話そう 福和伸夫減災連携研究センター教授 日経(朝刊)
2016/11/23 鷺谷 威減災連携研究センター教授は、22日に発生した福島県沖地震が南海トラフ巨大地震を誘発する可能性について「直接は関係ない」との考えを示した 中日(朝刊)
2016/11/08 減災連携研究センターと静岡県危機管理部が防災教育や啓発に関する覚書を締結し、福和伸夫同教授は「新しい防災教育・啓発の仕方を開拓していきたい」と語る 中日(夕刊)
2016/11/07 鈴木康弘減災連携研究センター教授は自身が呼びかけ、地震を起こす恐れのある活断層を抱える自治体の担当者らが情報交換する「活断層自治体連携会議」が発足したことについて「活断層を巡る防災の実践例や防災の在り方について考える機会にしたい」と語る 毎日(朝刊)
2016/10/30 鈴木康弘減災連携研究センター教授が、熊本、鳥取地震を踏まえ寄稿 活断層沿い 対策怠るな 中日(朝刊)
2016/10/25 朝日新聞「東海経済シンポジウム 2016」開催:24日 福和伸夫減災連携研究センター教授、中村英樹環境学研究科教授医がパネルディスカッションに参加 朝日(朝刊)
2016/10/10 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授は小堀鐸二研究所と共同で、1923年の関東大震災の余震が本震の震源域から遠くはなれた場所でも起きていた可能性が高いとの結果を発表 日経(朝刊)
2016/9/11 福和伸夫減災連携研究センター教授は庁舎の耐震化について「自治体は市民に聞こえのいい優先順位の付け方から、災害時を本気で考えた優先順位の付け方に変えるべきだ」と強調する 中日(朝刊)
2016/9/3
2016/9/5
備える!中日サバイバルキャンプ開催:10月15、16日 減災館で地震の揺れを体感 中日(朝刊)
2016/9/2 阪本真由美減災連携研究センター特任准教授は岩手県のグループホームで入所者9人が死亡した水害について「職員数が多い昼間のうちに、早めに逃げることが重要」と語る 中日(朝刊)
2016/9/1 相次ぐ災害 備え全力 福和伸夫減災連携研究センター教授は「自分でできることは最大限して、近所の人をどれだけ助けあえるかが鍵。地域づくりが防災の基本です」と語る 中日(夕刊)
2016/9/1 相次ぐ災害 備え全力 福和伸夫減災連携研究センター教授は「自分でできることは最大限して、近所の人をどれだけ助けあえるかが鍵。地域づくりが防災の基本です」と語る 中日(夕刊)
2016/9/1 防災の日特集 減災連携研究センター:産学官連携、減災社会の実現めざす 中部経済
2016/9/1 防災の日特集 「研究ベースに社会へ生かす 災害対策共有し、連携を」武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授 中部経済
2016/9/1 防災の日特集 減災連携研究センター:産学官連携、減災社会の実現めざす 中部経済
2016/8/29 予知信仰の崩壊 東海地震説40年(中):3連動 広がる危機感 福和伸夫減災連携研究センター教授は「強化地域の指定は防災対策の進展に寄与した」と語る 中日(朝刊)
2016/8/21 曽根好德減災連携研究センター教授は土砂災害警戒区域の指定状況について「広島の教訓を生かし、地価への影響を考えずに素早く調査し、公表、指定すべきだ」と語る 中日(朝刊)
2016/8/5 震度7 迅速に観測できず 福和伸夫減災連携研究センター教授は、「熊本地震を見ても、震度7の揺れ受けると特別大きな被害を生じることは明白で、最も重要な災害情報ともいえる」と語る 毎日(朝刊)
2016/8/3 未来創成:巨大地震への対策 進む研究開発 「愛知県地域強靭化計画」 減災連携研究センターの取り組みが取り上げられる 日刊工業
2016/7/29 福和伸夫減災連携研究センター教授は愛知県防災対策有識者懇談会で「証明書がすぐ発行できるかは、それまでの準備で決まる。体力的に苦しい町村を県が応援できるかが、今回の教訓」と語る 中日(朝刊)
2016/7/26 第63回げんさいカフェGen Science Cafe「熊本地震から4か月でわかってきたこと」開催:8月9日 山岡耕春環境学研究科教授が講演 中日(朝刊)
2016/7/23 防災・減災ピクニック:6日 減災館や名古屋都市センターなどをバスで移動しながら防災・減災を学ぶ 中日(朝刊)
2016/7/23 高校生防災セミナー開催:22日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「災害に負けず、地域を再生させる力強さを身に付けてほしい」と語る 毎日(朝刊)
2016/7/5 鈴木康弘減災連携研究センター教授は全国地震動予想地図の公表について「大事なことは、地図をきっかけにして、どれだけ地震の危険があるのか、どれだけ揺れるのかを把握することだ」と語る 中日(朝刊)
2016/6/28 福和伸夫減災連携研究センター教授は内閣府が東海地震に備えた大規模地震対策特別措置法の見直しに向け、有識者会議を設置すると発表したことについて「異常な現象を観測したときに、どう情報を伝達し、行動していくのかが議論のポイントになる」と語る 日経(夕刊)
2016/6/5 減災館の来館者が3日、3万人に達し福和伸夫減災連携研究センター教授は「市民一人ひとりの行動につながるような場づくりをしていきたい」と語る 朝日(朝刊)
2016/5/26 福和伸夫減災連携研究センター教授などをメンバーとしたワーキンググループを豊橋市が作り、市の防災・減災体制、計画の検討を始める 読売
2016/5/24 鷺谷 威減災連携研究センター教授は海上保安庁が作成した南海トラフ周辺のひずみ分布図について「陸からの分析では分からなかった部分を明らかにした意義は大きい」と語る 朝日(朝刊)
2016/5/16 名古屋市と名古屋都市センターは耐震対策を考える緊急のシンポジウムを開き福和伸夫減災連携研究センター教授が講演で「建築基準法の基準は最低限で連続地震を前提にしていない。議論が必要だ」と語る 毎日(朝刊)
2016/5/16 福和伸夫減災連携研究センター教授は熊本地震で緊急道の寸断が50ヵ所にのぼることについて「緊急道は災害時に通行止めになっては困る道路で、是が非でも守る必要がある」と語る 毎日(朝刊)
2016/5/15 シンポジウム「熊本地震が警告する南海トラフ巨大地震対策の盲点」開催:14日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「熊本地震で知り得た事を、研究に生かしたい」と語る 中日(朝刊)
毎日(朝刊)
2016/5/14 「震災と無縁の過信」 福和伸夫減災連携研究センター教授は「地震が最近起きていないところは、逆に発生が近づいているという発想で、地域主体の防災対策を急ぐべきだ」と語る 読売
2016/5/14 活断層の位置 把握し対策を 鈴木康弘減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2016/5/12 東海3県 活断層集中 高いリスク 鈴木康弘減災連携研究センター教授は「活断層がもたらす震度7級の揺れのすさまじさを改めて思い知った」と語る 読売
2016/5/11 震度7 連鎖の衝撃2 ここにも活断層が 鈴木康弘減災連携研究センター教授は熊本地震の本震を起こした布田川断層帯が従来の想定より北東に長く伸びていたことについて「もっと丁寧な説明が必要だった」と語る 日経(朝刊)
2016/5/7
2016/5/10
名古屋市と名古屋都市センターは耐震対策を考える緊急のシンポジウムを15日に開き福和伸夫減災連携研究センター教授が講演する 中日(朝刊)
朝日(朝刊)
2016/5/2 福和伸夫減災連携研究センター教授は熊本地震で人吉市の庁舎が破壊したことについて「学校などの公共施設に比べて、役所の安全は後回しでよいという社会的風潮が庁舎の耐震化や建て替えを遅らせた一因だ」と語る 毎日(夕刊)
2016/5/2 備える3.11から第127回住宅の耐震化 護 雅史減災連携研究センター特任教授が熊本地震の調査結果をふまえ「耐震性があっても決して安心できない」と語る 中日(朝刊)
2016/5/2 鈴木康弘減災連携研究センター教授は熊本地震の震源の日奈久断層帯と布田川断層帯は「一続きの断層帯とみるべきだ」と語る 日経(朝刊)
2016/4/26 福和伸夫減災連携研究センター教授は「今の耐震基準は『建物は損傷はしても命は守る』という考え方で、損傷後の状態は考慮されていない」と語る 毎日(夕刊)
2016/4/25 阪本真由美減災連携研究センター特任准教授が熊本の被災地に入り支援を始め「今は役場の職員が頑張っているが、地域の人にどう運営を委ねるかが今後の課題」と語る 朝日(夕刊)
2016/4/25 活断層 知って備えを 護 雅史減災連携研究センター特任教授は「いまは地盤の揺れやすさなども調べられる。命や財産を守る備えを進めることが大切だ」と語る 朝日(朝刊)
2016/4/23 熊本地震想定外の被害拡大 福和伸夫減災連携研究センター教授は「震度7が2回は厳しい」と語り、鷺谷 威同教授は隣り合う断層が誘発されたことについて「活断層のどれか1つで地震が起きたとき、周りは明らかに確率が上がる」と語る 中日(朝刊)
2016/4/22 熊本の地震について鷺谷 威減災連携研究センター教授は「南西側でも規模の大きな地震への警戒が必要だ」と話し、山岡耕春環境学研究科教授は「地震が順調に収束していくとは限らない」と語る 読売
2016/4/22 減災連携研究センター「緊急報告会平成28年熊本地震(速報)」開催:20日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「阪神大震災の教訓が生かされているのか。これから検証しないといけない」と語り、鷺谷 威同教授は「日奈久断層帯の南側の一部でまだ破壊されていない部分が残っている」と語る 日刊工業
2016/4/21 減災連携研究センター「緊急報告会 平成28年熊本地震(速報)」開催:20日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 毎日(朝刊)
2016/4/20 鈴木康弘減災連携研究センター教授は広島大学とともに熊本地震の現地調査を行い「布田川断層」が阿蘇山のカルデラ内にあるのを南阿蘇村で確認 毎日(朝刊)
2016/4/17 鈴木康弘減災連携研究センター教授は熊本地震を起こした日奈久断層帯と布田川断層帯について「二つの断層はつながっていて、14日と16日の地震は、一連の活動で起きた」と語る 読売
2016/4/16 福和伸夫減災連携研究センター教授は熊本市のマンションが2つの棟を結ぶ渡り廊下を分断するように亀裂が入ったことについて「建物が真上からみてL字型の場合、二つの建物を構造的に分離する隙間をつくる。今回は、隙間のおかげで建物に大きなダメージがなかった可能性がある」と語る 中日(朝刊)
2016/4/16
2016/4/17
鈴木康弘減災連携研究センター教授は熊本地震と火山の関連について「地震と違い、火山はマグマが上昇するなど何らかの前兆がある。観測データを見比べながら注意していくべきだ」と語る 中日(夕刊)
読売
2016/4/16
2016/4/17
鷺谷 威減災連携研究センター教授は熊本地震について「地震活動が飛び火して急激に拡大していく事態は、日本中の専門家にとっても未経験だ」と語る 中日(朝刊)
読売
2016/4/15 鷺谷 威減災連携研究センター教授は熊本益城町で最大震度7を観測した地震について「布田川・日奈久断層帯の一部が横ずれしたことによる地震ではないか」と語る 中日(朝刊)
読売
2016/4/9 CBCテレビ番組審議会委員 再任 鈴木康弘減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2016/4/2 鷺谷 威減災連携研究センター教授は4月1日に起こった和歌山県沖の地震について「フィリピン海プレートの内部で起き、すぐに南海トラフ地震に結び付くことはない」との見解を示した 中日(朝刊)
2016/3/29 第59回げんさいカフェ「建物の揺れと地面の揺れはどう違う?」開催:4月13日 護 雅史減災連携研究センター特任教授が講演 中日(朝刊)
2016/3/6 ひと@あいち:復興とは生存権の回復 山﨑雅人減災連携研究センター寄附研究部門助教 毎日(朝刊)
2016/3/5 東日本大震災5年:科学者の責任 不都合な真実に目をつぶるな 鈴木康弘減災連携研究センター教授 朝日(朝刊)
2016/1/19 第57回げんさいカフェ Gen Science Café「東南海地震と三河地震を振り返る」開催:2月3日 中日(朝刊)
2016/1/4 備える3.11から 災前の策 第123回想定シリーズ(20)治安:田代 喬減災連携研究センター寄附研究部門准教授 地域ぐるみで防犯活動 中日(朝刊)

2015年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2015/12/21 「防災とボランティア週間」講演会 災害に備え、地域連携力を高める開催:2016年1月16日 福和伸夫減災連携研究センター教授が「巨大地震を前に総力と本気の地震対策」をテーマに講演 中日(朝刊)
2015/12/18 福和伸夫減災連携研究センター教授は内閣府の専門家検討会の長周期地震動の評価について「政府が超高層建物の地震対策でようやく一歩を踏み出した。どのように後押しをして個々の建物の検証を進めていくかが今後の重要な課題だ」と語る 中日(朝刊)
他二社
2015/12/02 減災館で建物自体を揺らして地震を再現する授業があり、工学部2年生200人が揺れの仕組みを学んだ 中日(朝刊)
2015/10/29 減災館第11回特別企画展「濃尾地震と建築被害」開催:28日~11月21日 西澤泰彦環境学研究科教授は「これからの災害に備えるため、学ぶことがたくさんある」と語る 中日(朝刊)
2015/09/01 第113回防災アカデミー「南海トラフ巨大地震の時代をどう迎えるか」開催:11日 石橋克彦本学名誉教授が解説 中日(朝刊)
2015/08/31 長尾能雅医学部附属病院教授や隈本邦彦減災連携研究センター客員教授が医療事故調査委員会の委員を務める群馬大学の肝臓手術後死亡問題で委員会は初会合が開かれた 読売
日経(朝刊)
2015/08/27 防災特集:想定外の災害に備える 田代 喬減災連携研究センター寄附研究部門准教授 中日(朝刊)
2015/08/04 げんさいカフェ開催:12日 益川敏英本学特別教授が「減災研究者と社会」をテーマに講演 中日(朝刊)
2015/07/23 日本機械学会「機械の日・機械週間」記念行事開催:8月7日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 日刊工業
2015/7/6 備える3.11から 災前の策 第117回想定シリーズ16 避難所㊦:阪本真由美減災連携研究センター特任准教授 運営に女性も積極参加 中日(朝刊)
2015/6/23 第50回げんさいカフェ「御嶽山災害の教訓は?~現場から火山防災を考える~」開催:7月3日 阪本真由美減災連携研究センター特任准教授 中日(朝刊)
2015/6/04
2015/6/08
北野哲司減災連携研究センター寄附研究部門教授は長野県神城断層地震における配水用PE管の挙動について「地表地震断層をはじめとする局所的な地盤変状に対する埋設管の耐震技術・耐震設計の発展に寄与すると考える」と語る 日本水道新聞
水道産業新聞
2015/6/04 防災の知恵:大学の研究 自治体が活用 廣井 悠減災連携研究センター准教授が減災館の取り組みについて「防災に関心が低い若者たちも楽しみながら学ぶことができる場にしていきたい」と語る 読売
2015/6/01 備える3.11から 災前の策 第116回想定シリーズ⑮ 避難所㊤:曽根好德減災連携研究センター寄附研究部門教授 地域の情報 共有不可欠 中日(朝刊)
2015/5/30
2015/5/31
福和伸夫減災連携研究センター教授は30日に発生した小笠原沖の地震について「大きな地震は長期的な揺れが多く、東京や大阪のような堆積平野では増幅しやすい」と語り、鷺谷 威同教授は「これほど深い震源でM8.5の地震が起きたとすれば、世界でも過去最大級だろう」と語る 朝日(朝刊)
中日(朝刊)
2015/5/12 第110回防災アカデミー開催:21日 田代 喬減災連携研究センター寄附研究部門准教授 中日(朝刊)
2015/5/4 備える3.11から 災前の策 第115回想定シリーズ⑭企業のBCP:山崎雅人減災連携研究センター寄附研究部門助教 まず優先事項を決めて 中日(朝刊)
2015/04/14 第109回防災アカデミー開催:21日 「建築構造の安全を考える」をテーマに東京工業大学特任教授金箱温春氏が講演 中日(朝刊)
2015/4/06 備える3.11から 災前の策 第114回想定シリーズ⑬帰宅困難:野中俊宏減災連携研究センター寄附研究部門助教 会社は3日分の備蓄を 中日(朝刊)
2015/3/31 げんさいカフェ 「兵庫県南部地震から20年:地震の長期評価に教訓は活かされているか?」開催:4月10日 減災館減災ギャラリーにて行われる 中日(朝刊)
2015/3/11 震災の記憶を風化させない 南海トラフ地震防災への取り組み 護 雅史減災連携研究センター特任教授 日経(朝刊)
2015/3/05 廣井 悠減災連携研究センター准教授は南海トラフ巨大地震が発生すると、千葉から鹿児島までの22都府県で計約270件の津波火災が起きる可能性があるとの予想をまとめた 朝日(朝刊)
2015/2/06
2015/2/19
3年前に任命された福和伸夫減災連携研究センター教授に続き、廣井 悠同准教授、田代 喬同寄附研究部門准教授が愛知県警の「災害対策アドバイザー」に任命された 朝日(朝刊)
毎日(朝刊)
2015/2/3 第45回げんさいカフェ開催:4日 新井伸夫減災連携研究センター特任教授が「微気圧振動で地震・津波の何がわかるのか」をテーマに講演 中日(朝刊)
2015/2/2 備える3.11から 第110回想定シリーズ⑪液状化:野田利弘減災連携研究センター教授が解説 中日(朝刊)
2015/01/18 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授がコーディネーターを務め幸田町で「三河地震被災70年を迎えて」をテーマに地震勉強会が開かれた 読売
2015/01/17 20年 約束 避難所であった女性たちへ 授業で「防災」 近藤ひろ子減災連携研究センター技術補佐員 毎日(朝刊)
2015/01/17 スキャナー:阪神大震災20年 自治体間の応援 定着 阪本真由美減災連携研究センター特任准教授は「被災時に支援を受け入れる『受援計画』の策定などはまだ不十分」と指摘 読売
2015/01/16
2015/01/20
廣井 悠減災連携研究センター准教授は南海トラフ巨大地震が発生すると、千葉から鹿児島までの22都府県で計約270件の津波火災が起きる可能性があるとの予想をまとめた 毎日(夕刊)
日経(朝刊)
中日(朝刊)
2015/01/15 知の明日を築く:名古屋大学 減災館 福和伸夫減災連携研究センター教授は「仮に愛知県庁などが地震で機能しなくなったときに、代わりに防災拠点として対応できるようにしている」と語る 日経(朝刊)
2015/01/15 活断層の評価 手探り続く 鈴木康弘減災連携研究センター教授は「阪神大震災後10年は地図作りが目標だったが、この10年は戦略的な視点が足りなかった。」と語る 朝日(朝刊)

2014年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2014/12/24 備える3.11から 教えてセンセイ!:食料 平時から備蓄を 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授 中日(朝刊)
2014/12/24 第100回なごや災害ボランティア連絡会開催:23日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「名古屋には災害を克服する地力がある。日本全体を救う力もある」と語る 毎日(朝刊)
2014/12/16 第106回防災アカデミー「火山と向かい合うことの大切さ2014御嶽山噴火から学ぶ」開催:26日 東濃地震科学研究所副主席主任研究員木股文昭氏元本学教授が講演 中日(朝刊)
2014/12/8 南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトシンポジウム「昭和東南海地震から70年–次の地震への備えは–」開催:7日 福和伸夫減災連携研究センター教授が研究機関と地域住民の交流の場の機能を併せ持った減災館のような施設が必要であると指摘した 読売
2014/12/7 東南海地震 次はいつか? 故飯田汲事本学名誉教授の昭和東南海地震の報告書について検証している武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授は「死者数など実態はおおむね妥当」と語る 日経(朝刊)
2014/12/3 南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトシンポジウム「昭和東南海地震から70年–次の地震への備えは–」開催:7日 金田義行減災連携研究センター特任教授が講演 日刊工業
2014/11/27 鈴木康弘減災連携研究センター教授は22日に発生した長野県北部地震の断層について「信州大学のチームの調査と合わせると断層の長さは少なくとも6キロになる」と語る 朝日(朝刊)
2014/11/23 鷺谷威減災連携研究センター教授は22日に発生した長野県北部の地震について「余震が糸魚川-静岡構造線に沿って起きており、詳しく調べる必要がある」と語る 読売
2014/11/17 備える3.11から:教えて、センセイ! 廣井 悠減災連携研究センター准教授 中日(朝刊)
2014/10/30 減災館の来館者が1万人に達し福和伸夫減災連携研究センター教授は「来館者が具体的な取り組みを実践できるように今後も継続していきたい」と語る 朝日(朝刊)
2014/10/17 福和伸夫減災連携研究センター教授が委員を務める愛知県と名古屋市の「国土強靭化地域計画」づくりに向けた第1回有識者懇談が開かれた 朝日(朝刊)
読売
2014/9/1 備える3.11から:身を守るため どんな備え? 曽根好德減災連携研究センター寄附研究部門教授 中日(朝刊)
2014/8/31 「心配して」のメッセージ 武村雅之減災連携研究センター教授が災害史を知る意義を語る 毎日(朝刊)
2014/8/27 いのちを守る防災:名古屋大学 減災研究教育の拠点開設 福和伸夫減災連携研究センター教授は減災館の目標を「研究成果を素早く社会に還元すること」と語る 毎日(朝刊)
2014/8/27 鷺谷 威減災連携研究センター教授が日本海で地震発生時の津波の高さや到達時間を発表した国の有識者検討会の委員と紹介される 読売
日刊工業
2014/8/25 減災連携研究センター主催「『備える3.11から』ライブ!大震災を生き抜く」開催:24日 中日(朝刊)
2014/8/21 減災連携研究センター主催「『備える3.11から』ライブ サブイベント「減災館・夏休みスペシャル減災教室」開催:24日 小中学生向けイベント 中日(朝刊)
2014/8/20 いのちを守る防災:長周期地震動 警報へ模索 検討会座長の福和伸夫減災連携研究センター教授は「情報の質によって活用にあり方も変わってくる」と語る 毎日(朝刊)
2014/8/18 教えて、センセイ!:避難ルート 複数準備を 新井伸夫減災連携研究センター特任教授 中日(朝刊)
2014/8/13 防災の知恵:学ぶ機会 家庭、地域で 福和伸夫減災連携研究センター教授は防災教育セミナーで「学んだことを行動に結びつけてください」と語る 読売
2014/8/9 私の備える 8.24フォーラムによせて:福和伸夫減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2014/8/6 減災連携研究センター主催「『備える3.11から』ライブ!大震災を生き抜く」開催:24日 本学で行われる同フォーラムの参加者募集 中日(朝刊)
2014/8/2 新井伸夫減災連携研究センター特任教授によると防災利用に期待される超低周波が東日本大震災では、沿岸部から約60キロ内陸になる岩手県奥州市の国立天文台で地震発生の約6分後に観測されたことが分かった 中日(夕刊)
2014/7/19 私の視点:高校の地理教育 だれもが学ぶ基礎科目に 鈴木康弘減災連携研究センター教授 朝日(朝刊)
2014/7/16 いのちを守る防災:福和伸夫減災連携研究センター教授が委員長を務める「減災まちづくり研究会」が 「減災まちづくりワークショップ」を開催 毎日(朝刊)
2014/7/6 中部大学開学50周年記念連続講演会開催:19日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2014/6/30 次代への種まき:目立つ産学連携 中部の大学の産学連携拠点として、ナショナルコンポジットセンター、シンクロトロン光研究センター、グリーンモビリティ連携研究センター、減災連携研究センターが取り上げられる 日経(夕刊)
2014/6/18 防災の知恵:名大「減災館」 廣井 悠減災連携研究センター准教授は「普段の生活で防災をあまり意識していない人こそ、ぜひ来てほしい」と語る 読売
2014/6/2 教えて、センセイ!:高層階は「長周期」対策も 護 雅史減災連携研究センター特任教授 中日(朝刊)
2014/5/31 福和伸夫減災連携研究センター教授は愛知県が公表した南海トラフ巨大地震被害想定について「防災教育の充実は不可欠だ」と語る 朝日(朝刊)
他2社
2014/5/14 福和伸夫減災連携研究センター教授が名古屋市立名塚中学校で行われた防災講演会で講演 中日(朝刊)
2014/5/12 廣井 悠減災連携研究センター准教授は日本火災学会での調査にあたり「津波の浸水予測域でLPガス使用禁止や石油タンク地下埋設といった対策が必要」と語る 毎日(夕刊)
2014/5/12 本学と河合塾が共同で大学受験生向け特別授業を開き福和伸夫減災連携研究センター教授が講義 毎日(朝刊)
2014/5/9 中日新聞防災プロジェクト「楽しく学ぶ!防災フォーラム」開催:27日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2014/5/8 減災館の一般公開が7日から始まった 日経(朝刊)
2014/5/5 教えて、センセイ:大地震想定し身構えて 鷺谷 威減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2014/4/16 減災館を使用し愛知県は市民や企業の担当者など地域防災の担い手向けの講座を行う 日経(夕刊)
2014/4/9 内堀外堀:防災意識 減災連携研究センターで行われている「げんさいカフェ」での会話について 中日(朝刊)
2014/4/8 第100回防災アカデミー「『国難』 災害を迎え撃て!」開催:11日 減災館で行われる 中日(朝刊)
2014/4/7 備える3.11から第90回「揺れる」減災館:防災研究 多角的に 福和伸夫減災連携研究センター教授 中日(朝刊)
2014/4/6 中日新聞防災プロジェクト「楽しく学ぶ!防災フォーラム」開催:27日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2014/3/29 福和伸夫減災連携研究センター教授は南海トラフ地震と首都直下地震の減災について「すぐできる対策ばかりで、土地の利用制限や耐震基準の強化など痛みを伴う対策や首都機能移転のような本格的な課題に踏み込めていない」と語る 朝日(朝刊)
2014/3/24 時代が求める企業の社会貢献とは?ESDの視点から 福和伸夫減災連携研究センター教授 日刊工業
2014/3/20 本学は防災・減災研究拠点「減災館」を開館 日経(朝刊)
2014/3/15 みなさんから:3月8日の「フロントランナー」に掲載された福和伸夫減災連携研究センター教授の記事についての読者の反響 朝日(朝刊)
2014/3/13 減災館の完成式典が行われ福和伸夫減災連携研究センター教授は「減災社会の実現に寄与できれば」と語る 中日(朝刊)
他4社
2014/3/11
2014/3/12
「防災・減災」についてのセミナーと行政相談会開催:13日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 朝日(朝刊)
読売
2014/3/8 フロントランナー:「我がこと感」から減災を説く 福和伸夫減災連携研究センター教授 朝日(朝刊)
2014/3/6 あすの名駅:地盤最悪、安全に全力を 設計・構造、妥協するな 福和伸夫減災連携研究センター教授 日経(朝刊)
2014/2/21 本学は防災・減災の研究拠点「減災館」を開館する 中日(朝刊)
読売
2014/02/04
2014/02/10
2014/02/19
2014東日本大震災から三年の教訓を考えるシンポジウム開催:3月1日 福和伸夫減災連携研究センター教授と廣井 悠同准教授が講演 日経(朝刊)
日経(夕刊)
日経(夕刊)
2014/2/4 福和伸夫減災連携研究センター教授は名古屋市が発表した南海トラフ巨大地震の被害想定を受け「逃げるための態勢作りを住民一人ひとりが普段から考えることが大切だ」と語る 読売
2014/1/26 近藤ひろ子減災連携研究センター技術補佐員が中心となり防災ソングを制作し収録したCDを無料で配布 中日(朝刊)
2014/1/16 防災の知恵:がれき 消防の行く手阻む 「津波火災」避難計画を 廣井 悠減災連携研究センター准教授は「南海トラフ巨大地震でも津波火災は想定され、その危険性を考えた避難計画を策定する必要がある」と語る 読売

2013年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2013/12/16 福和伸夫減災連携研究センター教授は防災や減災、災害を克服しようと立ち向かう「克災」はまず、必ずやるという強い意志、上杉鷹山のいう「為せば成る」の精神を持つことが大事だと語る 朝日(朝刊)
2013/12/2 備える3.11から第82回幕末の災害秘話:武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授、都築充雄同寄附研究部門准教授 中日(朝刊)
2013/12/2 愛知学院大学モーニングセミナー「克災 歴史に学ぶ南海トラフ巨大地震対策」:10日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2013/10/7 廣井 悠減災連携研究センター准教授は地震火災について「どこで火災が起き、延焼しているのかなど、自分が置かれた状況がつかみにくい。情報の伝達や入手方法を考える必要がある」と語る 朝日(朝刊)
2013/9/18 福和伸夫減災連携研究センター教授は名古屋市の震災対策について「効果的な対策を打ち出すには関係する全部局から人を集め、他の部局に指示が出せるような組織にすることが大切」と語る 中日(朝刊)
2013/9/10 福和伸夫減災連携研究センター教授は名古屋市が大規模造成地の場所を公開したことについて「津波にばかり注意がいってしまい、盛り土造成地の危険性が見過ごされてしまっている」と語る 中日(朝刊)
2013/9/5 都市防災を考える 廣井 悠減災連携研究センター准教授は「産学官の協同体制を強化しさらに社会全体で都市防災に取り組んでいきたい」と語る 日経(朝刊)
2013/8/14
2013/8/15
2013/8/16
2013/8/18
2013/8/19
2013「防災の日」NIKKEIシンポジウム-東日本大震災から2年半の教訓を考える-開催:24日 福和伸夫減災連携研究センター教授と廣井 悠同准教授が講演 日経(夕刊)
日経(朝刊)
日経(朝刊)
日経(朝刊)
日経(朝刊)
2013/8/11 福和伸夫減災連携研究センター教授は南海トラフの巨大地震の際に国が提唱する避難者トリアージについて「できるだけ避難者選別という厳しい判断をせずにすむよう努力を重ねる必要がある」と語る 朝日(朝刊)
2013/8/5 名古屋シェイクアウト2013事前説明会開催:6日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2013/7/15 倉田和己減災連携研究センター寄附研究部門助教が「若者が地震に備えることが重要」と語る 中日(朝刊)
2013/7/15 福和伸夫減災連携研究センター教授が6月末に行われたにっぽんどまんなか安心安全防災フェア2013で行ったワークショップの様子が取り上げられる 中日(朝刊)
2013/6/30 内堀外掘:名古屋の街づくりを考える会の委員を務める福和伸夫減災連携研究センター教授が「首都直下地震で東京が大変になったときに備え、名古屋の三の丸が首都機能を代替できるように大改造を」と語る 中日(朝刊)
2013/6/29 be report:地名と災害の悩ましい関係 福和伸夫減災連携研究センター教授、河合真梨子さん本学大学院生などが調査した研究成果が紹介される 朝日(朝刊)
2013/6/17 福和伸夫減災連携研究センター教授は愛知、三重、静岡の市町村などで高潮ハザードマップの作成が進んでいないことについて「住民がどう逃げるかを考える基礎材料として高潮ハザードマップを早急に作成すべきだ」と語る 中日(朝刊)
2013/5/30 原子力規制委員会の有識者会合のメンバーである鈴木康弘減災連携研究センター教授は敦賀原発の活断層について「(地層がほとんど残っていないという状況で)情報に限度があるのだから、活断層の絶対的な証拠が無ければ認めないというのは許されない」と語る 朝日(朝刊)
2013/05/20
2013/05/22
中部ライフガードTEC2013防災・減災・危機管理展開催:24、25日 減災連携研究センターが出展 毎日(朝刊)
日刊工業
2013/5/20 備える3.11から 第69回率先避難(下):廣井 悠減災連携研究センター准教授 中日(朝刊)
2013/5/20 鈴木康弘減災連携研究センター教授は日本原子力発電株式会社が原子力規制委員会の調査団に抗議文を送ったことについて語る 中日(朝刊)
2013/5/17 減災連携研究センターと名古屋都市センターが調べたい土地が災害に対しどのくらい危険かを表示するソフト「減災まちづくり情報システム」を開発 中日(朝刊)
2013/5/10 福和伸夫減災連携研究センター教授が「過去に学び未来の南海トラフ巨大地震に克つ」と題して講演 中日(朝刊)
2013/4/18 東日本大震災から2年 これからの防災を考えるシンポジウム開催:3月11日 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授、廣井 悠同准教授が講演 日経(朝刊)
2013/4/13 4.21直言!名古屋市長選③:福和伸夫減災連携研究センター教授 毎日(朝刊)
2013/4/10 第89回防災アカデミー「心の減災入門-備えあれば心は健康-」開催:24日 松本真理子発達心理精神科学教育研究センター教授が講演 読売
2013/4/07 鷺谷 威減災連携研究センター教授は巨大地震に「諦め」の気持ちを抱く市民が29%いたことについて「想定は、備えを進めるために公表されている。その想定の意味や公表の意図が間違って受け止められてしまっている」と語る 中日(朝刊)
2013/3/29 福和伸夫減災連携研究センター教授は活断層について「活断層が近くにあるから直ちに危ないと考えるのではなく、施設の重要度にあわせて、適切な対策を取ることが重要だ」と語る 読売
2013/3/23 減災まちづくりシンポジウム開催:22日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「災害”後”のまちづくりを意識することが犠牲者を減らすことにつながる」と語る 中日(朝刊)
2013/3/23 大地震備えは?:「低すぎる」専門家警鐘 福和伸夫減災連携研究センター教授は「自治体は防災拠点補強の重要性をもっと説明すべき」と語る 読売
2013/3/19 隈本邦彦減災連携研究センター客員教授が南海トラフで巨大地震が発生した場合の経済被害について解説 中日(朝刊)
2013/3/18 鷺谷 威減災連携研究センター教授は東日本大震災後に海岸が隆起しないことについて「海岸の沈降は大地震が起きる前の異常現象にすぎず、それを見ていただけなのかもしれない」と語る 朝日(朝刊)
2013/3/10 福和伸夫減災連携研究センター教授が南海トラフ巨大地震への備えについて語る 読売
2013/3/07 近藤ひろ子減災連携研究センター技術補佐員や愛知県などの防災教育担当者らが防災への取り組みなどを説明するため12〜21日の日程でブラジル南東部ミナスジェライス州を訪問 朝日(朝刊)
2013/3/05 怪しい前兆”地震予知”のいま:下 日本の研究 変わるか 鷺谷 威減災連携研究センター教授が地震予知について語る 中日(夕刊)
2013/3/04 備える3.11から第64回東日本大震災2年:福和伸夫減災連携研究センター教授、隈本邦彦同客員教授 中日(朝刊)
2013/3/02
2013/3/04
福和伸夫減災連携研究センター教授は3月3日に設立した「東海圏減災研究コンソーシアム」について「他大学と連携し有効な防災対策を構築したい」と語る 毎日(朝刊)
朝日(朝刊)
他2社
2013/2/27 公開講演会「防災・減災と私たちの生き方」開催:3月23日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2013/2/10
2013/2/23
中日新聞フォーラム「大震災と防災を考える」開催:9日 福和伸夫減災連携研究センター教授が減災の立場から提言 中日(朝刊)
中日(朝刊)
2013/2/7 東日本大震災から2年 これからの防災を考えるシンポジウム開催:3月11日 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授、廣井 悠同准教授が講演 日経(朝刊)
2013/2/4
2013/2/10
福和伸夫減災連携研究センター教授は3月に発足する「東海圏減災研究コンソーシアム」について「東京大学地震研究所や京都大学防災研究所にも負けない実力を持った連合体にしていきたい」と語る 中日(朝刊)
日経(朝刊)
2013/1/21 福和伸夫減災連携研究センター教授などのグループはバス停名から地盤を探る調査結果を公開 中日(朝刊)
2013/1/17 鈴木康弘減災連携研究センター教授は日本活断層学会で航空レーザー測量の画像を「市街地地下に隠れている活断層の位置がはっきり見えた」と発表 朝日(朝刊)

2012年

ページ上部へ

掲載日 タイトル 掲載紙
2012/12/11 鈴木康弘減災連携研究センター教授がメンバーを努める原子力規制委員会の専門家会合が日本原子力発電株式会社敦賀原子力発電所の直下にある破砕帯を活断層の可能性が高いと結論づける 読売、他3社
2012/11/15 知の明日を築く:減災連携研究センター 日経(朝刊)
2012/11/6 目耳録:鷺谷 威減災連携研究センター教授 中日(夕刊)
2012/11/5 ニッポン人・脈・記:大地に聞く⑤ 福和伸夫減災連携研究センター教授 朝日(夕刊)
2012/10/28 鷺谷 威減災連携研究センター教授が日本海東縁ひずみ集中帯について話す 読売
2012/10/24 鈴木康弘減災連携研究センター教授は、原子力発電所に影響を与える活断層定義の厳格化について「40万年前まで遡って調べれば見落としていた活断層が見つかることも考えられる」と話す 中日(朝刊)
2012/10/7 野田利弘減災連携研究センター教授が「名古屋港周辺は巨大地震が起きれば液状化する危険性が高い」と話す 朝日(朝刊)
2012/9/15 鷺谷 威減災連携研究センター教授は深発地震について「昔は震源地は地図上の位置しか示さず、深さという概念はあまり考慮されてこなかった」と話す 中日(朝刊)
2012/9/11 廣井 悠減災連携研究センター准教授は大規模地震発生時の帰宅困難者対策について「自治体だけで一時滞在施設を確保するのは難しく、企業の協力が必要」と話す 朝日(朝刊)
2012/9/9 2012年度日本建築学会[東海]記念シンポジウム「名古屋・愛知・東海の防災とまちづくり」が豊田講堂にて開催:14日 福和伸夫減災連携研究センター教授、村山顕人環境学研究科准教授が講演 中日(朝刊)
2012/9/1 鈴木康弘減災連携研究センター教授が活断層に関わる自治体の対策について「活断層の位置を詳しく知らせて、どのような被害が起きるかを皆で考える下地をつくること」と話す 朝日(朝刊)
2012/9/1 廣井 悠減災連携研究センター准教授が震災時の帰宅困難者対策について「帰らない選択が最優先」と話す 中日(朝刊)
2012/8/31 2012年度日本建築学会(東海)記念シンポジウム「名古屋・愛知・東海の防災とまちづくり」が豊田講堂にて開催:9月14日 福和伸夫減災連携研究センター教授が講演 読売
2012/8/30 福和伸夫減災連携研究センター教授と山岡耕春環境学研究科教授が委員を務める内閣府中央防災会議の有識者会議が南海トラフ地震の被害想定を公表。 中日(朝刊)
2012/8/30 福和伸夫減災連携研究センター教授は南海トラフ地震について「大きな被害想定には、あきらめないで対策をとってほしいとのメッセージが込められている」と話し、鷺谷 威同教授は「これだけ大規模な地震に襲われたとしても、日本ならば被害を最低限に減らせるということを世界に示したい」と話す 中日(朝刊)
朝日(朝刊)
2012/8/27 武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授は関東大震災の津波をとらえた写真が発見されたことについて「関東大震災時の津波そのものの写真は、知る限り残っていない」と話す 朝日(夕刊)
2012/8/26 2012「防災の日」NIKKEIシンポジウム「東日本大震災から1年半の教訓を考える」開催:9月1日 福和伸夫減災連携研究センター教授、廣井 悠同准教授が講演 日経(朝刊)
2012/8/21 論点:原子力規制委員会 鈴木康弘減災連携研究センター教授 読売
2012/8/5 防災講演会あいち「津波から生き残るために!」開催:7月29日 福和伸夫減災連携研究センター教授は「備えに自己責任を負わなければならない」と話す 中日(朝刊)
2012/7/21 きらり中部:廣井 悠減災連携研究センター准教授の帰宅困難者の研究が紹介される 日経(夕刊)
2012/6/24
2012/6/25
福和伸夫減災連携研究センター教授は特定非営利法人レスキューストックヤードの設立10周年記念シンポジウムで南海トラフの巨大地震想定について解説 中日(朝刊)
読売
2012/6/23 減災連携研究センターの設立記念式典が開かれ濵口総長が「東日本大震災の教訓を生かせるのか、われわれは今問われている」と訴え、福和伸夫減災連携研究センター教授は「この地方で近い将来に発生が予測される大規模な地震はまさに国難となる」とあいさつする 中日(朝刊)
2012/6/12
2012/6/17
名古屋大学が共催する防災・減災カレッジのキックオフイベントが16日に開催され濵口総長が出席 中日(朝刊)
読売
2012/6/12 防災心火災の脅威:武村雅之減災連携研究センター寄附研究部門教授は「家を耐震化して地震で壊れないようにしなければ火災も防げない」と語る 朝日(朝刊)
2012/6/8 地震学と防災:現在の地震学での想定を過信するのではく地震学を役立てて適切な備えを鷺谷威減災連携研究センター教授 毎日(朝刊)
2012/6/8 愛知学院大学モーニングセミナー開催:12日隈本邦彦減災連携研究センター客員教授が「東日本大震災の災害報道と教訓-次の大地震への備えは?」をテーマに講演 中日(朝刊)
2012/6/3 ニュースを問う:東海地震は予知できるのか?福和伸夫減災連携研究センター教授、鷺谷威同教授がコメント 中日(朝刊)
2012/6/2 この人:鷺谷威減災連携研究センター教授は日本地震学会の臨時委員会委員長を務め、今後は分かっていないことも社会に伝えていく必要があると語る 中日(朝刊)
2012/5/14 鷺谷 威減災連携研究センター教授は地震が増える活動期の存在に関しM8級の巨大地震の影響について「日本列島にかかっている力は単純ではないが、活断層に与える影響は小さくない」と話す 朝日(朝刊)
2012/5/12
2012/5/15
鷺谷 威減災連携研究センター教授が委員長を務める日本地震学会東北地方太平洋沖地震対応臨時委員会は東日本大震災を踏まえ地震研究において健全な批判精神やコミュニケーションが欠如していたなどとする総括をまとめた 中日(朝刊)
日経(朝刊)
2012/5/12 大規模災害の発生に備え中部地方の「基幹的広域防災拠点」の整備をめざす検討会が発足、福和伸夫減災連携研究センター教授が座長を務める 読売
2012/4/17
2012/4/20
東海四県三市および国立四大学連携防災シンポジウム開催:5月12日 福和伸夫減災連携研究センター教授が基調講演 中日(朝刊)
読売
2012/4/11 平成24年度科学技術分野の文部科学大臣表彰 若手科学者賞:佐藤浩太郎工学研究科准教授、廣井 悠減災連携研究センター准教授 読売
2012/4/11 東海テレビ放送番組審議会委員に福和伸夫減災連携研究センター教授を再任 中日(朝刊)
2012/4/8 福和伸夫減災連携研究センター教授は南海トラフ巨大地震に関する推計について「怖いのは逃げ道を塞ぐこと」、山岡耕春地震火山・防災研究センター教授は「今回の数字で『この避難所は使えない』などとすぐに判断せず詳細なデータを見てから具体的な対応を冷静に考えて欲しい」と語る 朝日(朝刊)
2012/3/16 減災連携研究センターは企業からの協力を得て3寄附研究部門を新設する 読売
2012/3/15 震災に強い住まいは?:福和伸夫減災連携研究センター教授は災害リスクを調べる際の古地図や国や自治体のハザードマップの有用性を語る 朝日(朝刊)
2012/3/12 いまこそ日本プロジェクトin名古屋 寄稿:松田直之医学系研究科教授、畠山和人同看護師長、宮川泰宏医学部附属病院薬剤師、福和伸夫減災連携研究センター教授、隈本邦彦同客員教授、護 雅史同准教授 日経(朝刊)
2012/3/12 鷺谷 威減災連携研究センター教授は東日本大震災の地震学への影響に関して「地震学を変革する必要がある、防災をもっと評価し、他の研究分野との協力も深めるべきだ」と語る 朝日(朝刊)
2012/3/11 東日本大震災から1年「覚悟と自覚」 福和伸夫減災連携研究センタ-教授 朝日(朝刊)
2012/3/9 地震による液状化対策に関して福和伸夫減災連携研究センター教授のアドバイスが取り上げられる 読売
2012/3/6 愛知県警察と中部管区警察局は福和伸夫減災連携研究センター教授に全国初の災害アドバイザーを委嘱した 中日(朝刊)
他2社
2012/2/29 減災連携研究センターは中部電力ほかの協力を得て3つの寄附研究部門を新設する 朝日(朝刊)
2012/2/16 隈本邦彦減災連携研究センター客員教授は東京大学地震研究所による「首都直下を含む南関東でマグニチュード7級の地震が4年以内に起きる確率は70%」という試算について、「一定の科学的根拠のある数字でリスクが伝わり地震対策を促す意味で良かった」と語る 読売
2012/2/11 隈本邦彦減災連携研究センター客員教授は東京大地震研究所の首都直下型地震「4年で70%」の予測について「警鐘を鳴らす報道続けて」と語る 朝日(朝刊)
2012/2/10 防災・減災: 福和伸夫減災連携研究センター教授が名古屋の官庁街の防災拠点としての地理的状況について解説する 読売
2012/2/9 「東区・地震を考える集い」開催: 11日 飛田 潤減災連携研究センター教授が講演 中日(朝刊)
2012/2/3 福和伸夫減災連携研究センター教授が助言し、愛知県教育委員会は「地震防災教育パンフレット」を作成 読売
2012/1/30 鷺谷 威減災連携研究センター教授は東海地震の「前兆滑り」について「数日前に顕著な前兆滑りが現れた例はない。滑りが何年もかけてゆっくりすすむのであれば、検出して予知するのは不可能」と指摘する 中日(朝刊)
2012/1/17 鷺谷 威減災連携研究センター教授は地震発生確率について予測は目安であり過信しないでと語る 朝日(朝刊)
2012/1/7 減災連携研究センターシンポジウムが開催され福和伸夫同教授は「継続的に減災研究を続けられる組織にしたい」と語る 中日(朝刊)