減災連携研究センターは平成26年12月7日（日）、減災館にて、南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトシンポジウム「昭和東南海地震から70周年―次の地震への備えは―」を開催し、263名が出席しました。
南海トラフ広域地震防災研究プロジェクトは、南海トラフ巨大地震・津波による被害軽減を目的に、巨大津波発生メカニズムの解明・広域被害予測シミュレーション・復旧復興計画の検討等を行うもので、2013年より文部科学省の委託で名古屋大学が、海洋研究開発機構、東京大学、京都大学、東北大学、防災科学技術研究所等と連携して進めているプロジェクトです。
同シンポジウムでは、森澤敏哉 文部科学省研究開発局地震・防災研究課長の開会挨拶の後、金田義行 名古屋大学減災連携研究センター特任教授、古村孝志 東京大学総合防災情報研究センター教授、福和伸夫 名古屋大学減災連携研究センター長、田中淳 東京大学総合防災情報研究センター長の4名より、プロジェクト内での取り組みについて紹介がありました。
続いて、牧紀男 京都大学防災研究所教授をコーディネーターとして、井口泰行 国土交通省中部地方整備局総括防災調整官と基調講演者4名によるパネルディスカッション「南海トラフ巨大地震の地震像とその備え」が行われました。南海トラフ巨大地震に向けてやるべき事について、それぞれの立場から活発な意見交換が行われました。
最後に、同プロジェクトの運営委員長である、本蔵義守 東京工業大学名誉教授より総評および閉会挨拶がありました。
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