地域社会減災計画(応用地質)寄附研究部門

研究内容

本寄附研究部門では、これまでに蓄積された地球物理中心の理学的知見ならびに土木工学、地質工学などの技術を駆使して、特に東海地方を中心に地震や複合災害に対する地域社会の減災計画構築に資するべく一連の研究開発活動を展開します。東日本大震災の苦い経験に徹底的に学び、迫りくる大災害で予測される被害を経済被害として評価し、その経済被害を指標に地域目線の減災計画を提案することを当面の目標としております。具体的な研究内容とその流れを以下に示します。

また、将来の減災研究・減災教育を担う人材の教育・育成に寄与することや産官学民連携により社会に真に生かされる連携・情報発信の視点も重要と考えております。


曽根好徳
東北地方太平洋沖地震は人智をはるかに超える超巨大地震でした。この大震災での苦い経験に徹底的に学び、迫り来る南海トラフでの超巨大地震に手ぬかりなく備えたいと思います。東海3県での道路防災点検や高山地区の道路防災ドクターなど現場の最前線で培ってきた経験も生かし東海エリアにおける減災に取組みたいと思います。地域の皆様の目線での減災活動が大変重要と考えます。地域の皆様とともに地域の減災の最大化を目指して最善を尽くしたいと思います。

山崎雅人
東日本大震災は多くの人命と財産を奪うとともに、広範囲にわたり経済活動を混乱させました。経済活動は消費と労働を介して私たちの日常生活の基礎となっています。また多くの被災地ではいまだ地場産業を再開できず、このことが地域の復興を難しいものにしています。研究では、巨大地震に対する経済活動の脆弱性をシミュレーションモデルにより事前評価し、その上で効果的な減災策を提示していきます。
This entry was posted in 減災センター基本情報. Bookmark the permalink. Both comments and trackbacks are currently closed.