平成26年4月25日（金）に、名古屋大学減災館の減災ホールで東海圏減災研究コンソーシアムの第１回シンポジウムが開催されました。
このコンソーシアムは東海地域の６国立大学（岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学）の防災関連センターが、防災・減災研究を推進し、安全安心な地域社会の実現を目指して連携する目的で平成25年3月に設立したものです。シンポジウムには６大学の関係者や一般の参加者など、120名余りが参加しました。
平成25年度に代表幹事を務めた福和伸夫名古屋大学減災連携研究センター長のあいさつで始まり、第１部では、６大学それぞれの活動状況の報告に続いて、コンソーシアムに設けられたハザード評価、被害予測、減災技術開発、地域防災力向上、人材育成活用、情報基盤整備という６つの専門部会の活動が報告されました。
第２部では、６大学から、南海トラフ地震の概要とその予測、巨大地震に対する超高層建物の応答評価、老人介護施設の被災シミュレーション、UAVを用いたモニタリング、耐震補強した建物の地震被害、自主防災のための手法紹介、といった防災・減災に関わるバラエティに富む話題提供が行われ、各発表の後には活発な質疑・討論が行われました。
来るべき南海トラフ巨大地震に備えるため、各地域の防災力向上とともに近隣の地域間の連携を図ることは重要な課題の一つです。本コンソーシアムの活動を通して防災・減災研究が進展し、東海地域全体で防災力が向上することが期待されます。
